2017年11月15日    担当：平出

＜論文の要約＞

【背景・目的】

口腔健康状態は社会経済状況と相関している。しかし、それらの関係の因果関係は確立されていない。本研究では、2011年の東日本大震災による社会経済情勢の悪化に伴う自然現象を説明する。

【方法】

地域住民集団のコホート（n=3,039）において、（災害に先立つ）2010年の経済状況と健康状態に関する情報を入手し、災害による主観的経済悪化あるいは住宅被害と、歯牙喪失との関係を調査した。フォローアップの調査は（災害後の）2013年に開始され、4380人の被災者のうち82.1%が回答した。操作変数プロビットモデルを適合させることで、災害による主観的経済悪化あるいは住宅被害が歯牙喪失に及ぼす影響を推定した。

【結果】

災害による主観的経済悪化あるいは住宅災害は、歯牙喪失の可能性を各々8.1%と1.7%増加させ、有意な関係が見られた(プロビット係数0.468 (95%信頼区間: 0.065-0.872)、0.103(95%信頼区間: 0.011-0.196))。この自然実験では、社会経済状況の悪化と歯牙喪失の因果関係が確認できた。

＜ジャーナルクラブでのディスカッション＞

■本研究のような自然実験の場合、アウトカムに対して治療因子を通してのみ影響を与える変数（操作変数）を用いることで、測定されていない交絡に関する対処が可能な「操作変数（IV）法」が有用であることを学ぶ事が出来、とても勉強になった。 （参考：カリォルニア大学ロサンゼルス校助教・津川友介先生「操作変数法」https://healthpolicyhealthecon.com/2015/03/15/instrumental-variable-methods/）

■被災による直接的な経済被害からではなく、病院やライフラインが被災した影響で今まで歯科治療をしていた患者の治療継続が困難となり、歯牙喪失へ繋がってしまった場合も考えられる。そのようなケースを考慮することができれば、より明確に災害被害による影響の評価を行う事が可能となるであろう。

■歯牙総数が自己申告であり、その妥当性は過去に検討されているとのことである。歯牙総数が客観的に測定出来れば、より曝露―アウトカム関係が評価が出来たであろう。